同封広告・同梱広告は、通販カタログや会員誌、注文商品などの発送物に、
チラシやパンフレット、試供品を一緒に入れて配布する広告手法です。
まとめて「同封同梱広告」とも呼ばれます。
同封同梱広告では、その人が利用する企業の発送物を通じて、商品やサービスを案内できるので、
発送物を確認する時に広告も見てもらえる可能性が高いです。
また、年齢や地域に加えて、通販の利用状況や購入商品などから
セグメントすることができる媒体もございます。
媒体によっては、B3とB4のチラシで同封料金が同じ場合があります。
ただし、B3は印刷費や折り加工費が増えることもあります。
伝えたい内容からチラシのサイズを考え、同封料金だけでなく、
制作から配布までの総額で比較しましょう。
この記事では、同封広告と同梱広告の違い、費用の考え方、
購入履歴を踏まえた媒体の選び方を解説します。
あわせて、テストの進め方、チラシ制作、活用事例も紹介します。
目次 [ 非表示 表示 ]
同封広告・同梱広告は、通販会社などが顧客へ送る発送物に、広告主のチラシや
サンプルを入れてもらう広告手法です。カタログや会員誌と一緒に送るのが「同封広告」、
注文された商品と一緒に送るのが「同梱広告」です。
| 比較する項目 | 同封広告 | 同梱広告 |
|---|---|---|
| 一緒に送るもの | 通販カタログ、会員誌、請求書など | EC・通販の注文商品、定期配送の商品など |
| 入れる広告物 | チラシ、リーフレット、小冊子など | チラシ、リーフレット、試供品など |
| 配布先を選ぶ手掛かり | 媒体の読者層、会員層、発送地域など | 商品の購入者層、発送地域など |
| 実施前の主な確認事項 | 発送時期、封入できるサイズ・重量 | 商品の発送時期、箱に入れられる広告物の仕様 |
自社の広告を何と一緒に、誰に送れるのかを確認しましょう。
ちなみに、チラシだけでなく試供品も同梱する場合は、
単に「商品を試してもらえる状態」にすればよいわけではありません。
まず確認したいのが、配送中に試供品が破損・液漏れしないかという点です。
例えば化粧品であれば、1回分の試供品をパウチにし、リーフレットと一緒に
PP袋へ入れて梱包する方法があります。この場合、実際の配送を想定し、
パウチが破れないか、液漏れしないか、他の商品を汚さないかまで確認しておく必要があります。
なぜなら、商品同梱広告は、媒体社の顧客が購入した商品と一緒に発送されるからです。
広告主の試供品が破損してしまえば、広告主の商品に対する印象が悪くなるだけではありません。
媒体社が販売している商品や配送そのものにもダメージを与えてしまう可能性もあるからです。
そのため、試供品を同梱するときは、「配れるか」ではなく
「問題なく顧客の手元まで届くか」まで考えることが重要です。
そして、もう一つ確認したいのが、その試供品の量で商品の良さが分かるかという点です。
例えば化粧品なら、1回使えば使用感が分かる商品もあれば、
数日間使わなければ違いを感じにくい商品もあります。
せっかく試供品を配っても、商品の特徴を実感する前になくなってしまえば、購入を検討するところまで進まない可能性があります。
さらに、使い方が分かりにくい商品であれば、試供品だけを入れるのでは不十分です。
以下のようなことががひと目で分かる案内を一緒に入れておくことで、
実際に試してもらいやすくなります。
「いつ使うのか」
「どのくらい使うのか」
「どのように使うのか」
そして、ここで終わらせないことが大切です。
試して「これなら買ってみたい」と思った瞬間に、迷わず購入できるようにしておきます。
ECサイトのURLやQRコード、電話番号、取扱店舗、初回購入特典など、
次の行動を明確にしておきましょう。
つまり、試供品を同梱する場合は、少なくとも次の4点を事前に設計しておく必要があります。
・1回のお試しで、商品の特徴が実感できるか
・どのように使ってもらえば、商品の良さを実感しやすいか
・どのように梱包・保存すれば、安全な状態で手元まで届くか
・試した後、どこから購入してもらうか
「試供品を配ること」が目的ではありません。
試してもらい、商品の良さを理解してもらい、そのまま購入へ進める流れまで設計して、
はじめて試供品を同梱する意味が生まれます。
同封広告・同梱広告には、通販カタログ、会員誌、注文商品、番組ガイド誌、
法人向け通販など、さまざまな配布先があります。
ただし、「部数が多いから」「料金が安いから」という理由だけで媒体を選ぶのはおすすめできません。
確認したいのは、「何に同封・同梱されるのか」と
「その発送物を、誰が、どのような理由で受け取っているのか」です。
主な種類を整理すると、次のようになります。
| 種類 | 主な配布先 | 検討する際のポイント |
|---|---|---|
| 通販カタログへの同封 | カタログ通販の利用者・会員 | 年齢・性別などの属性、掲載商品の傾向、カタログデザインテイスト |
| 会員誌・定期購読誌への同封 | 特定サービスの会員、雑誌の購読者 | 会員属性、送付地域、発行頻度 |
| 注文商品への同梱 | EC・通販で商品を購入した人 | 購入商品の種類、購入者属性、配送件数、同梱できるサイズ・重量 |
| 番組ガイド誌などへの同封 | 有料サービスの契約世帯など | 契約者層、地域、送付時期、世帯向け商材との相性 |
| 法人向け通販・業界向け発送物への同封・同梱 | 特定業種・職種の企業や事業者 | 利用企業の業種、受取担当者、部署、商品・サービスの利用場面 |
ここで重要なのは、同じ「通販利用者」でも、購入している商品によって
関心や購入理由が大きく異なることです。
例えば、食品を定期購入している人と、ゴルフ用品を購入している人では、
同じ通販利用者でも興味のある商品は違います。
健康食品や食品宅配であれば、日々の食生活や健康への関心と結び付けやすいでしょう。
一方、ゴルフ用品の購入者であれば、ゴルフ関連商品はもちろん、
旅行、クレジットカード、資産形成など、別の商材と相性がよい場合もあります。
つまり、媒体を選ぶときに考えたいのは、
「この発送物を受け取っている人は、なぜこの商品やサービスを利用しているのか」という点です。
また、チラシだけではなく試供品を同梱する場合は、対象者との相性に加えて、
試供品そのものの設計も確認が必要です。
どのくらいの量を試してもらうのか、使用方法をどのように説明するのか、
賞味期限・使用期限に問題はないか、保管条件に対応できるかまで確認します。
媒体を選ぶ基準は、「誰が受け取るのか」「なぜその発送物を受け取るのか」
「その人が自社商品を必要とする場面があるか」、「同業他社の継続的な実績があるか」
この3点を重ねて考えることで、自社商材と相性のよい同封広告・同梱広告を絞り込みやすくなります。
注文商品と一緒にチラシや試供品を届ける方法を詳しく知りたい方は、
商品同梱広告の仕組みと媒体の選び方をご覧ください。
購入者と自社商材の相性、チラシとサンプルの使い分け、出稿前の確認事項を解説しています。
同封広告・同梱広告を検討するときは、単独DM、新聞折込、ポスティングと比較されることがあります。
ただし、この4つは単に「チラシを配る方法」が違うだけではありません。
大きな違いは、「誰に配るかを、どの条件で決めるか」です。
| 方法 | 主な配布先の決め方 | 向いている使い方 | 比較するときの確認点 |
|---|---|---|---|
| 同封・同梱広告 | 通販やサービスの顧客層、購入商品、発送対象などから選ぶ | 特定の属性や購買行動を持つ人へ案内したい場合 | 利用者属性、指定条件、発送予定、同封物のサイズ・重量 |
| 単独DM | 自社リストや媒体社が保有する会員条件などから送付先を選ぶ | 伝える情報量が多く、1通でしっかり案内したい場合 | 宛先条件、発送名義、封筒・印刷物の仕様、郵送費 |
| 新聞折込 | 新聞販売店の配達地域などからエリアを選ぶ | 店舗周辺や特定地域へまとまった部数を配布したい場合 | 新聞購読世帯の特徴、配布地域、折込日、部数 |
| ポスティング | 地域、住宅種別、建物条件などから配布先を決める | 店舗周辺や特定地域へまとまった部数を配布したい場合 | 配布エリア、建物条件、配布期間、配布禁止物件など |
例えば、店舗の近隣住民へ新規オープンを知らせたいのであれば、
新聞折込やポスティングが候補になります。
一方で、以下のような媒体を探している場合、同封・同梱広告のほうが向いています。
「この通販商品を購入している人に案内したい」
「この会員サービスを利用している人に紹介したい」
単独DMは、他の発送物に入れるのではなく、広告主の案内を単独で送付できる点が特徴です。
そのため、封筒、挨拶状、パンフレット、申込書などを組み合わせ、
より多くの情報を伝えたい場合にも向いています。
その反面、印刷費や封入費、郵送費などを含めると、
1通あたりの費用は同封・同梱広告より高くなる場合があります。
つまり、比較するときに最初に決めたいのは、
「どこに配るか」ではなく、「誰に配りたいか」です。
そのうえで、以下を整理すると適した媒体を選びやすくなります。
・特定の購入者や会員に案内したいのか
・特定地域の世帯へ広く案内したいのか
・1通の広告物として詳しく説明したいのか
・既存の発送物を活用して効率よく配布したいのか
また、問い合わせや購入まで成果を比較する場合は、配布部数だけを比べても判断できません。
問い合わせ件数、申込件数、購入件数、CPAなど、何を成果とするのかを事前に決め、
計測期間もそろえて比較することが重要です。
同封広告・同梱広告のメリット
同封広告・同梱広告のメリットは、単に「他社の発送物にチラシを入れられること」ではありません。
大きな特徴は、通販の購入者、会員誌の読者、特定サービスの利用者など、
既に行動や興味がある程度分かっている人を基準に配布先を選べることです。
一方で、発送時期や広告物のサイズ、商材審査など、
媒体側の条件に合わせなければならないデメリットもあります。
まず、主なメリットを整理すると次のとおりです。
| メリット | 具体的な特徴 | 活用するときのポイント |
|---|---|---|
| 利用者の特徴から配布先を選べる | 通販購入者、会員、購読者など、媒体の利用者を基準に配布できる | 年齢や地域だけでなく、購入商品やサービスの利用理由まで確認する |
| 購入履歴などで対象者を絞れる場合がある | 媒体によって年齢、地域、購入商品、購入金額などを指定できる | 条件を細かくするほど配布可能数が減る場合があるため、数量も確認する ※購入履歴でセグメントできない媒体もあります。 |
| 必要とされている発送物と一緒に案内できる | 注文商品、通販カタログ、会員誌などと一緒に広告を配布できる | 発送物を受け取る場面と、自社商品の利用場面を合わせる |
| 既存の発送を活用できる | 媒体社が行っている商品配送やカタログ発送を利用して広告を配布できる | 媒体料金だけでなく、制作・印刷・納品まで含めた総額で比較する |
メリットだけで判断するのではなく、自社の商材、対象者、配布数量、
実施時期に合っているかを確認することが重要です。
利用者の特徴から配布先を選べる
同封広告・同梱広告では、通販の購入者、会員誌の読者、サービスの契約者など、
媒体が持つ顧客層を基準に配布先を検討できます。
媒体によっては、以下のセグメント項目から対象者を絞れる場合もあります。
・年齢
・性別
・居住地域
・購入商品
・購入金額
・購入回数
例えば、家事や食生活に関する商品であれば食材宅配サービスの利用世帯、
ゴルフ関連商品であればゴルフ用品の購入者などが候補になります。
ここで重要なのは、「自社のターゲットと年齢が合っているか」だけで判断しないことです。
その人が、なぜその通販やサービスを利用しているのかまで考えてみてください。
自社商品を購入する理由と、媒体を利用する理由が近いほど、広告内容に興味を持ってもらいやすくなります。
ただし、細かく条件を指定すると、配布できる数量が少なくなる場合があります。
そのため、媒体を比較するときは、以下をセットで確認することが大切です。
「どこまで対象者を指定できるのか」
「その条件で何部配布できるのか」
受取人が必要としている発送物と一緒に案内できる
注文商品や通販カタログ、会員誌などは、受取人自身が利用・購読している
サービスから送られてくるものです。
その発送物と一緒に広告を案内できることも、同封広告・同梱広告のメリットです。
例えば、商品を購入した直後であれば、その商品と一緒に使えるものを案内する。
健康に関する会員誌であれば、読者の関心に近い商品を紹介する。
このように、発送物を受け取る場面と広告内容を結び付けることで、
広告を見る理由をつくりやすくなり、反響も上がる可能性が高まります。
ただし、ここで注意したいのが「開封率」という言葉です。
発送物が開封されたからといって、同封された広告まで必ず読まれたとは限りません。
例えば、「発送物の90%が開封される」という数字と、
「同封チラシの90%が読まれる」という数字では、意味が異なります。
そのため、開封される媒体かどうかを考慮する必要があります。
ただ、媒体社では開封率を計測できないので開封するかどうかを推理する必要がございます。
既存の発送を使うので、配送費を抑えやすい
同封広告・同梱広告は、媒体社が既に発行している
カタログや商品に広告物を一緒に入れて配布する方法です。
広告主が単独DMを送る場合は、送付先の準備に加えて、封筒、封入作業、
郵送費などを一から負担する必要があります。
一方、同封広告・同梱広告は、すでに予定されている発送に広告を加えるため、
配送にかかる費用を抑えやすいのが特徴です。
そのため媒体によっては、数万部、数十万部といった大量配布でも、
単独DMと比べて低い単価で実施できる場合があります。
一方、同封広告・同梱広告には、媒体社の発送や運用に合わせなければならないという
デメリットがあります。主なデメリットを整理すると、次のとおりです。
| デメリット | 起こり得ること | 出稿前に確認すること |
|---|---|---|
| 発送時期や配送件数に左右される | 希望日に一斉配布できない、予定数量に達するまで時間がかかる場合がある | 配布開始日・終了予定日、月間発送数、配布完了までの期間、数量不足時の対応 |
| 商材や広告原稿の審査がある | 商材によっては出稿できない、広告表現の修正を求められる場合がある | 競合排除、出稿不可業種、広告表現、審査日数、修正期限 |
| 広告物のサイズ・重量などに条件がある | 完成した広告物が同封できず、折加工や作り直しが必要になる場合がある | サイズ、折り方、厚さ、重量、同梱点数、包装方法、納品形態 |
| 同じ人へ複数回配布される場合がある | 延べ配布数と実際に広告を受け取った人数が一致しない場合がある | 重複配布の有無、継続購入者への配布方法、数量の集計方法 |
特に注意したいのが、広告物を制作してから媒体条件を確認しないことです。
例えば、先にB4サイズのチラシを10万部印刷した後で、
「この媒体ではB5までしか同封できません」
と分かれば、折加工や再印刷が必要になる可能性があります。
試供品の場合は、さらに確認事項が増えます。
サイズや重量だけでなく、液漏れ、破損、賞味期限、使用期限、保存方法などの条件によっては、
同梱できない場合もあります。
そのため、基本的な順番は、以下になります。
媒体を選ぶ
→ 入稿・納品条件を確認する
→ 広告物の仕様を決める
→ 制作・印刷する
先に作ってしまうのではなく、「この媒体に何を入れられるのか」を確認してから制作することで、
余計な修正費やスケジュールの遅れを防ぎやすくなります。
同封広告・同梱広告は、利用者の特徴から配布先を選びやすく、
既存の発送物を活用できる一方、広告主が自由に決められない部分もあります。
だからこそ、媒体を選ぶときはメリットだけを見るのではなく、
「自社が希望する対象者・数量・時期・広告物の仕様で、本当に実施できるか」まで確認することが重要です。
A4チラシ1枚を同封・同梱する場合の封入費については、
目安として次のような金額が紹介されています。
| 配布条件 | 1部あたりの広告料金の参考 |
|---|---|
| 通販カタログなどへの同封 | 5〜20円 |
| 注文商品への同梱 | 5〜25円 |
| 富裕層向け媒体への同封 | 20〜50円 |
いずれもチラシの印刷費は含まれていません。
対象媒体、数量、地域などの指定によって料金が変わるため、出稿時の条件で見積もりを確認してください。
広告料金に配布部数を掛けた金額だけでは、実施に必要な総額は分かりません。
紙面の制作、印刷、折り加工、指定倉庫への納品なども計上します。
以下は、5万部を1部7.5円で実施すると仮定した計算例です。
実際の媒体見積もりを示すものではありません。
| 項目 | 計算用の金額・条件 | 費用 |
|---|---|---|
| 封入料金 | 50,000部×7.5円 | 375,000円 |
| 紙面制作 | 構成・デザイン等 | 120,000円 |
| 印刷 | 用紙・色数等を仮定 | 80,000円 |
| 折り加工・納品 | 加工と指定先への配送 | 25,000円 |
| 合計 | 税別 | 600,000円 |
受付や計測のために別途費用が発生する場合は、その金額も加えます。
試供品を配る場合は、商品原価や個包装、保管、重量による追加料金なども必要です。
費用項目を広く確認したい場合は、サンプリング費用の考え方も参考になります。
同じ媒体で、B3とB4を同額で封入できる場合があります。
この条件なら、用紙の大きさだけを理由に紙面を小さくする必要はありません。
比較したいのは、広い紙面で説明を増やす価値と、印刷・折り加工などに増える費用です。
上記の表では、封入単価と印刷・加工費を分けて見てください。
同封広告・同梱広告の予算を具体的に組みたい方は、
同封広告・同梱広告の費用相場・内訳・最低部数をご覧ください。
制作費や印刷費を含めた総費用、実施部数に応じた予算例を紹介しています。
媒体を比較するときは、次の5つを順番に確認すると判断しやすくなります。
| 確認点 | 確認する内容 |
|---|---|
| 1.実際に誰へ発送されるか | 会員属性だけでなく、今回の発送対象者を確認する |
| 2.似た商品の出稿実績があるか | 単発ではなく、継続して利用されているかを見る |
| 3.条件を絞った後に何部配れるか | 希望条件での実配布数と重複配布を確認する |
| 4.購入商品と自社商品の相性がよいか | 年齢・性別だけでなく、購買理由まで考える |
| 5.審査・封入条件を満たせるか | 制作前に出稿可否と広告物の仕様を確認する |
媒体資料に、以下のように書かれていても、その50万人全員に広告が配布されるとは限りません。
「会員数50万人」
「60代女性が中心」
確認したいのは、今回広告を入れるカタログや商品が、実際に誰へ発送されるのかです。
例えば、次のような条件があります。
・過去の購入回数
・最終購入からの期間
・購入した商品のカテゴリー
・新規購入者か継続購入者か
・居住地域
・年齢や性別
同じ「60代女性が多い媒体」でも、今月商品を購入した60代女性と、
数年前に購入したことがある60代女性では、商品の購入意欲や媒体との関係が異なる可能性があります。
だからこそ、媒体資料に書かれている会員属性だけで判断せず、
「今回の広告は、どの条件の人に入りますか?」まで確認することが重要です。
過去に同業他社が広告を出した実績があることは、媒体を選ぶ一つの参考になります。
ただし、もっと注目したいのは、
「1回出稿したことがあるか」ではなく、「何度も継続して出稿しているか」です。
似た商品やサービスが繰り返し利用しているのであれば、その媒体を詳しく調べる価値があります。
その際は、単に「健康食品の実績あり」「化粧品の実績あり」だけで判断せず、
以下も参考に出来る範囲で自社の商品と広告チラシとの違いも確認しましょう。
・商品価格
・初回購入価格
・定期購入の有無
・チラシや冊子の形状
ただし、他社が継続しているから、自社でも必ず成果が出るわけではないので
最低ロットでテストをする必要があります。
媒体資料に「月間発送数30万部」と書かれていても、
自社が30万部すべてに配布できるとは限りません。
例えば、以下のように条件を指定すると、配布できる部数は減ります。
・「東京都のみ」
・「60代以上」
・「過去6か月以内の購入者」
そのため、確認したいのは媒体全体の発送数ではなく、
「自社が希望する条件で、何部配布できるのか」です。
さらに、次の点まで確認しておくと、テスト後の展開を考えやすくなります。
・希望期間内に何部配布できるか
・一括で発送するのか、注文のたびに順次発送するのか
・同じ購入者へ複数回配布される可能性があるか
・2回目以降は、新しい購入者を対象にできるか
例えば、月間10万件の配送があっても、毎月同じ定期購入者が多ければ、
継続出稿時に同じ人へ広告が入る可能性があります。
反対に、新規購入者が毎月多い媒体なら、継続して新しい対象者へ配布できる可能性があります。
「今回何部配れるか」だけでなく、「次回以降も対象者を確保できるか」まで確認しておくと、
媒体を長く使えるか判断しやすくなります。
媒体選びでよくあるのが、「ターゲットが60代女性だから、この媒体でよい」
という判断です。
しかし、同じ60代女性でも、
以下によって関心のある商品や、お金を使う理由が異なります。
・食材宅配を利用している人
・化粧品を購入している人
・ゴルフ用品を購入している人
・旅行サービスを利用している人
だからこそ、年齢や性別だけではなく、
「その人は、何にお金を使っているのか」まで確認します。
例えば、食材宅配の利用者に調理器具や食品を案内するのであれば、
普段の生活との関係を説明しやすくなります。
ゴルフ用品購入者にゴルフ関連サービスを案内する場合も、
商品を使う場面を想像してもらいやすいでしょう。
媒体を選ぶときは、以下までを考えることが重要です。
「ターゲット属性が合うか」
だけではなく、
「自社商品を買う理由と、媒体を利用する理由が近いか」
媒体が決まりそうになったら、広告制作を始める前に、以下を確認します。
「そもそも出稿できるか」
「どのような広告物なら入れられるか」
媒体社が販売している商品と競合する場合や、広告表現が審査基準に合わない場合は、
出稿できないことがあります。
また、同じ商品分野の広告主を同時期に入れない「競合排除」を行っている媒体もあります。
まずは、以下について共有して、出稿ができるかどうかを確認します。
・商品・サービスの概要
・販売価格
・申込方法
・Webサイトや申込ページ
・広告で訴求したい内容
その後、以下を確認してからチラシの仕様を決めます。
・チラシのサイズと納品サイズ
・折り方
・厚さ(重量)
この順番は重要です。
媒体を決める
→ 出稿できるか確認する
→ 封入・同梱条件を確認する
→ 広告物を制作・印刷する
先に広告物を作ってしまうと、以下の理由で作り直しになる可能性があります。
「サイズが入らない」
「重量を超えている」
「この表現では審査に通らない」
制作を始める前に条件を確認しておくことで、
余計な費用やスケジュールの遅れを防ぎやすくなります。
参考:媒体の選定から出稿準備までの解説、通販広告の媒体特性に関する整理
同封広告・同梱広告の媒体を探すときは、媒体名や配布部数だけを見比べるのではなく、
「誰に、何と一緒に広告が届くのか」を比較することが重要です。
例えば、同じシニア層でも、通販で商品を購入している人と、
定期購読誌を読んでいる人では、商品との関わり方や関心分野が異なります。
ここでは、利用者と発送物の違いが分かりやすい5つの媒体を紹介します。
| 媒体 | 主な利用者 | 何と一緒に広告が入るか | 比較するときに確認したいこと |
|---|---|---|---|
| ことせ | 60代以上の女性を中心とした通販利用者 | 通販カタログ、購入商品 | カタログ同封と商品同梱で対象者がどう違うか、希望条件で何部配布できるか |
| ハルメク | 50代以降の女性を中心とした定期購読者・通販利用者 | 定期購読誌、通販購入商品 | 雑誌読者と通販購入者の違い、どちらの発送物に広告を入れるか |
| JAF Mate(ジャフメイト) | JAF個人会員 | 会員向け情報誌 | 配布地域、対象号、実施できる部数、自社商材と自動車保有・旅行・暮らしなどとの相性 |
| GDO商品同梱 | ゴルフ用品を購入した人 | 購入したゴルフ用品 | 年齢・地域・購入履歴など、どこまで対象者を指定できるか |
| 全国ケーブルテレビ番組ガイド誌への同封広告 | ケーブルテレビの有料契約世帯 | 毎月の番組ガイド誌 | ケーブルテレビ局単位で指定できる地域、対象号、配布時期 |
例えば、同じシニア向け商品でも、通販の利用経験を重視するのか、
特定地域の世帯を重視するのかで、検討する媒体が変わります。
他の候補も探す場合は、同封・同梱広告の媒体情報一覧から、利用者と発送物を見比べてください。
同封広告・同梱広告は、配布して終わりではありません。
重要なのは、「何件反応があったか」ではなく、「いくら使って、何件の成果につながったか」まで
確認することです。効果を判断するときは、次の順番で考えると分かりやすくなります。
| 順番 | 確認すること |
|---|---|
| 1 | 何を「成果」とするか決める |
| 2 | 反響率・CPR・CPAを計算する |
| 3 | 判断に必要なテスト部数を決める |
| 4 | 媒体と広告物のどちらを検証するか分ける |
まず決めたいのが、何をもって広告の成果とするのかです。
例えば、資料請求なのか、問い合わせ、試供品の申込、新規購入、
定期購入ではすべて意味が異なります。
例えば、新規購入を目的としている広告で、
「問い合わせが100件ありました」
という結果だけを見ても、広告が成功したかどうかは判断できません。
その100件のうち、何件が実際に購入したのか、
さらに、その購入を1件獲得するために、いくらかかったのかまで見る必要があります。
また、広告経由の新規顧客と、もともと商品を購入していた既存顧客が
混ざらないように記録することも重要です。
つまり、実施前に、「今回の広告では、何が起きたら成功と判断するのか」を決めておきます。
何を成果として設定するかは、コンバージョンの定義と計測の考え方も参考にしてください。
成果を決めたら、次に数字で評価します。
例えば、5万部を配布し、制作・印刷・媒体費などを含めた総費用が60万円。
問い合わせ60件、そのうち新規購入40件だったとします。
この場合、次のように計算できます。
| 指標 | 計算式 | この例での結果 |
|---|---|---|
| 問い合わせ反響率 | 問い合わせ件数 ÷ 実配布部数 × 100 | 0.12% |
| 新規購入率 | 新規購入件数 ÷ 実配布部数 × 100 | 0.08% |
| 問い合わせ1件あたりの費用(CPR) | 総費用 ÷ 問い合わせ件数 | 10,000円 |
| 新規購入1件あたりの費用(CPA) | 総費用 ÷ 新規購入件数 | 15,000円 |
ここで特に注意したいのが、反響率だけで判断しないことです。
例えば、反響率が高くても、資料請求ばかりで購入につながらなければ、
売上を目的とした広告としては評価が変わります。
反対に、反響率がそれほど高くなくても、
高単価商品や継続購入につながる商品であれば、CPAやLTVまで見ると採算が合うことがあります。
そのため、反響率 → CPR → CPA → LTV
という順番で見ていくと、広告の採算を判断しやすくなります。
また、媒体資料などに「CPR」「反響率」と記載されている場合も、
何を成果として数えた数字なのかを確認してください。
資料請求1件なのか、問い合わせ1件なのか、新規購入1件なのかによって意味は大きく変わります。
数字を比較するときは、以下をそろえることが重要です。
・何を成果としているか
・どこまでの費用を含めているか
・何日間の反響を集計しているか
媒体ごとに専用URL、QRコード、電話番号、申込コードなどを分けておくと、
どの広告から反響があったのか把握しやすくなります。
電話やハガキで申し込みを受ける場合も、受付時に
「どの媒体を見たか」を記録できるようにしておきましょう。
獲得単価についてはCPAの基本、継続購入まで含めた採算についてはLTVの解説でも詳しく解説しています。
最低出稿部数とテスト部数は、同じものではありません。
最低出稿部数は、媒体社が設定している出稿条件です。
一方、テスト部数は、その媒体の効果を判断するために広告主が設定する数量です。
例えば、最低出稿部数が1万部だからといって、1万部配れば十分に効果を判断できるとは限りません。
仮に1万部配布して反響が2件だった場合、1件増えるだけで反響件数は3件になります。
反響が数件しかない段階では、1件の増減によって反響率が大きく変わるため、
その媒体が本当に良いのか判断しにくくなります。
これまでの実績から、弊社では30~50件程度の反響件数を見込める部数を、
テスト部数の目安にしています。
なぜなら、30〜50件程度の反響が集まれば、
その後に部数を拡大した際(すべてに当てはまるわけではありませんが)、
反響率のブレが少なくなる傾向があるからです。
例えば、想定反響率を0.1%とした場合、
5万部 × 0.1% = 50件となります。
そのため、反響率を0.1%程度と想定する場合は、5万部程度をテスト配布し、
30〜50件前後の反響が得られるかを見るのが一つの目安です。
ただし、5万部という数字がすべての商材や媒体に当てはまるわけではありません。
必要なテスト部数は、以下によって変わります。
・想定反響率
・商品価格
・目標CPA
・広告予算
・判断に必要な成果件数
考え方としては、「何部配るか」から決めるのではなく、
「何件の反響を確認したいか」から逆算すると分かりやすくなります。
例えば、50件の反響を確認したい場合、
・想定反響率0.1%なら、50件 ÷ 0.1% = 5万部
・想定反響率0.5%なら、50件 ÷ 0.5% = 1万部
が目安になります。
つまり、テストで見るべきなのは配布部数だけではありません。
「何部配って、何件の成果が得られたのか」をセットで確認し、
その結果をもとに、次回の増刷や媒体継続を判断することが重要です。
参考:テスト数量に関する公開ノウハウ
テストで大切なのは、「何が良かったのか、何が悪かったのか」を分かる状態にすることです。
例えば、以下を同時に行うと、結果が良くなっても、何が理由だったのか分からなくなります。
・チラシも変更する
・商品価格も変更する
・特典も変更する
・申込方法も変更する
媒体の違いを比較したいのであれば、
商品、価格、特典、広告物、申込方法をできるだけそろえ、媒体だけを変える。
反対に、広告物の違いを比較したいのであれば、
同じ媒体・近い配布条件で、チラシの訴求やデザインを変える。
という考え方が基本です。
つまり、媒体を検証するときは媒体を変える。
広告物を検証するときは広告物を変える。
できるだけ一度に変える要素を減らすことで、次に改善すべき点が見つけやすくなります。
また、同梱広告のように注文のたびに順次配布する媒体では、5万部を1日で配布するとは限りません。
例えば、配布完了まで1か月かかるのであれば、
最初に発送された人と最後に発送された人では、広告を受け取った時期が約1か月異なります。
そのため、配布途中の数字だけで結論を出さず、以下をあらかじめ決めておきます。
・配布開始日
・配布完了予定日
・反響を受け付ける期間
・中間集計日
・最終集計日
配布が終わった日ではなく、「最後に広告を受け取った人が反応できる期間」まで含めて評価する。
この考え方で集計すると、媒体ごとの効果をより正確に比較しやすくなります。
弊社では、同封広告・商品同梱のいずれの場合も、
配布完了から1ヶ月を反響結果の最終集計期限として推奨しております。
反響率やCPAの計算方法、計測期間、媒体別の成果の比較方法は、
同封広告・同梱広告の効果測定と改善策で詳しく解説しています。
実施前に計測方法を決める際や、配布後の結果を評価する際にお役立てください。
同封チラシ・同梱チラシを作るときは、広げた状態だけを見てデザインを決めないことが重要です。
なぜなら、受取人が最初に目にするのは、チラシを広げた全面ではなく、
折りたたまれた状態で表に出ている面だからです。
そのため、チラシは、以下の順番で設計します。
「最初に何が見えるか」
→「開いた後に何を読んでもらうか」
→「最後にどう申し込んでもらうか」
まず確認したいのが、折った状態で最初に見える面です。
ここで、以下のように思ってもらえなければ、
内側にどれだけ詳しい説明を書いても読まれない可能性があります。
「自分に関係ありそうだ」
「少し読んでみよう」
そのため、最初に見える面では、少なくとも次の内容が分かるようにします。
・何の商品・サービスなのか
・どのような人に向いているのか
・どのような悩みや要望に応えるのか
・価格や初回特典など、特に重要な条件
例えば、広げた状態では商品の魅力が十分に説明されていても、
折りたたむと、以下しか分からないのであれば、紙面の構成を見直したほうがよいでしょう。
「会社名しか見えない」
「写真だけで何の商品か分からない」
「重要な見出しが裏側に隠れている」
チラシは、広げた状態で完成するのではなく、折った状態から始まります。
実際に封入・同梱するときと同じ大きさまで折り、
最初に見える面だけでも内容が伝わるかを確認します。
商品について詳しい説明が必要な場合は、B3などの大きな紙面を使う方法もあります。
ただし、紙面が広くなれば、その分情報を増やせばよいわけではありません。
重要なのは、チラシを開く順番に合わせて、情報の役割を分けることです。
例えば、次のように整理すると分かりやすくなります。
1. 最初に見える面
何の商品か、誰向けか、どのようなメリットがあるか、主な購入条件を伝える
2. 開いた内側の面
商品の特徴、使い方、選ばれる理由、比較材料など、購入を検討するための情報を伝える
3. 申込につなげる面
価格、送料、特典、購入条件、電話番号、QRコード、申込欄などをまとめる
つまり、以下のような流れを紙面の中につくります。
最初の面で興味を持ってもらい、
内側で「なぜ買うのか」を納得してもらい、
最後に迷わず申し込めるようにする。
また、実物を折った状態で、以下も確認します。
・折り目に見出しがかかっていないか
・価格や電話番号が途中で切れていないか
・QRコードが折り目に重なっていないか
・重要な説明が別の面に分断されていないか
大きな紙面を使う場合ほど、情報を詰め込むのではなく、
読む順番に合わせて情報量を整理することが重要です。
チラシを読んで「買ってみよう」と思っても、申込方法が分かりにくければ離脱してしまいます。
そのため、紙面を作るときは、広告を見るところまでではなく、
実際に注文するところまで考えておきます。
電話注文が中心であれば、以下の項目を分かり易く記載しておきます。
・電話番号
・受付曜日
・受付時間
・商品番号
・キャンペーン番号
・注文時に伝える内容
さらに、広告の配布開始前には、電話受付の担当者にも、以下について共有しておきます。
・対象商品
・販売価格
・特典
・広告を配布する媒体
・キャンペーン期間
広告を見た人が電話をかけたのに、「そのキャンペーンは分かりません」となれば、
せっかくの反響を逃してしまいます。
Web申込を中心にする場合も同じです。
QRコードを読み取った先には、
チラシで紹介した商品・価格・特典がすぐに確認できるページを用意します。
例えば、チラシでは、「初回1,980円」と案内しているのに、
QRコードの先が通常商品の一覧ページになっていると、利用者はもう一度商品を探さなければなりません。
理想は、以下の流れです。
チラシを見る
→ 興味を持つ
→ QRコードを読み取る
→ 同じ商品・価格・特典を確認する
→ そのまま申し込む
申込までの途中で迷う場所をできるだけ減らすことが、
同封チラシ・同梱チラシの反響を高めるうえで重要です。
申込ページやボタンの考え方については、CTAの設計と改善の考え方でも詳しく解説しています。
チラシのサイズや折り方、最初に見える面の構成を検討する際は、
同封広告・同梱広告のチラシの作り方をご覧ください。
媒体や申込方法に合わせたコピー、オファー、QRコードから申込ページへの案内方法も紹介しています。
商品・配布対象・申込方法の組み合わせによって成果を上げた3つの事例を紹介します。
・商材:美容クリーム
・ターゲット:衣料品通販で2回以上購入経験がある女性会員
・申込方法:返信ハガキ(半額特典、愛用者の感想を掲載したチラシ)
・成果:反響率1%超を達成。その後も2〜3回の継続出稿を記録。
本事例のポイント
「通販の購入経験」という確度の高い対象者に向けて、価格面の特典と、
ターゲット層が行動しやすい「紙(ハガキ)で申し込める方法」まで一貫して企画されている点です。
出典:衣料品通販カタログを使った商品広告の事例
・商材:調味料のお試しセット
・ターゲット:事例1と同じ衣料品通販の会員
・申込方法:返信FAX、返信ハガキ(商品の紹介に愛用者の感想を併記)
・成果:CPO(顧客獲得単価)1,500円未満を達成。
本事例のポイント
商品を気軽に試せる販売企画(お試しセット)と、
対象者が迷わず使える複数の申込手段(FAX・ハガキ)をセットで用意している点です。
自社で参考にする際も、媒体選びだけでなく、
商材の価格設定や申込条件まで踏み込んで設計すると再現性が高まります。
出典:調味料の試用セットを案内した事例
・商材:シニア向け介護マンション
・ターゲット:年に複数回旅行をするシニア(施設周辺の地域へ配布先を絞り込み)
・申込方法:資料請求、見学会の参加申込
・成果:資料請求20件以上、見学会の参加申込10件以上を獲得。
本事例のポイント
「シニア層」という年齢条件に加え、「旅行というアクティブな行動特性」と
「施設を検討できる地域(エリア)」という複数の条件を掛け合わせてターゲットを絞り込んでいる点です。
出典:旅行通販カタログによる施設案内の事例
新規購入、資料請求、試供品の申込など、今回の目的を決めます。
新規購入が目的なら、許容できるCPAと、初回購入後に確認する継続購入などの項目も整理します。
購入状況、対象地域、発送物、希望時期から候補を選びます。
希望条件での配布可能数と最低部数を確認し、制作・印刷・加工・納品まで含めた総額を比較します。
商材審査と紙面審査の手順を確認し、申込期限、広告枠の確保方法、
変更・キャンセル条件を把握します。商品分野ごとの枠制限がある場合は、
制作を進める前に空き状況を確認します。
展開した紙の大きさだけでなく、折った後の寸法、用紙、厚さ、重量を確認します。
さらに、梱包単位、箱への表示、納品先、搬入日時などを印刷会社へ共有します。
同じ印刷物でも、媒体側の納品条件によって加工・配送の手配が変わります。
必要な仕様をそろえてから印刷費を見積もると、追加費用を把握しやすくなります。
折った状態の見え方、文字の読みやすさ、QRコード、電話番号、申込条件を確認します。
媒体側の審査を終えた版で印刷し、指定された形で納品します。
予定部数に対する実配布数、配布期間、余部の扱いなどを確認します。
媒体ごとの問い合わせ、新規購入、費用を集計し、数量を増やすか、
対象者を変えるか、紙面を修正するかを検討します。
次回の判断に使えるよう、媒体名だけでなく、対象者の抽出条件、
発送時期、広告の版、特典、申込方法も一緒に記録してください。
同封広告・同梱広告は、何と読みますか?
同封広告は「どうふうこうこく」、同梱広告は「どうこんこうこく」です。
両方を指す「同封同梱広告」は「どうふうどうこんこうこく」と読みます。
顧客リストを持っていない会社も利用できますか?
他社の顧客・会員向けの発送に広告を入れる形式なら、
自社で発送先のリストを用意せずに検討できます。
対象者をどのように選定するか、どの情報で指定できるかは媒体社に確認します。
初回は、必ず5万部を用意する必要がありますか?
必要な数量は、媒体の最低部数とテスト目的によって決まります。
5万部は弊社の車内基準となります。自社が確認したい成果件数、予想反響率、
用意できる予算から判断します。
同梱広告では、チラシと試供品を一緒に入れられますか?
対応している媒体があります。試供品の大きさ、重量、包装、使用期限、
配送時の温度などを伝え、受入条件と追加料金を確認してください。
商品の箱が開けられれば、広告も読まれますか?
開封と広告の閲覧は別々に考えます。紙面が取り出される状態や、
最初に見える面を確認したうえで、効果は問い合わせ・申込・購入などの結果から評価します。
同封広告・同梱広告を検討するときは、会員数や配布部数だけで媒体を選ばず、
実際に誰へ配布されるのか、最低出稿部数はいくつか、類似商品の継続出稿があるかまで確認してください。
紙面サイズも、単純に小さいほうが安いとは限りません。
例えばB3とB4で封入料金が同じなら、B3にすることで増える印刷・加工費に対して、
商品の特徴や購入理由をどこまで詳しく説明できるかを考えます。
つまり、費用だけでなく、その紙面で何を伝えられるかまで含めて判断することが大切です。
初回出稿では、反響件数だけでなく、配布条件・広告物・実配布数・総費用まで
セットで記録することをおすすめします。
数字だけを残すのではなく、「どの条件で得られた結果か」を残しておくことで、
次に部数を増やすべきか、紙面や媒体を見直すべきかを判断しやすくなります。
株式会社スタートライズ 代表取締役
清水 宏
通販広告専業の広告代理店で、ニッチメディアに特化した広告代理事業の立ち上げと事業拡大に従事。事業部責任者として、媒体を活用した広告提案と事業運営に携わる。
その後、ニッチメディア(フリーペーパー、同封同梱広告)の広告媒体・事例データベースを提供するサービスを運営。
現在は、ニッチメディアのマーケット活性化と広告会社・印刷会社、媒体社の営業および業務支援を目的とした、媒体データベース運営・資料ダウンロードのポータルサイトを手がけるとともに、クライアントの新規見込み顧客獲得の支援をしております。