同封広告・同梱広告を実施した後、
「5万部配ったけれど、本当に効果があったのだろうか」と判断に迷うことがあります。
問い合わせが50件来たから成功。
反響率が0.1%だったから成功。
このように判断したくなりますが、それだけでは十分ではありません。
なぜなら、広告の目的が商品購入なら、
問い合わせ件数ではなく最終的に何件購入されたかを見る必要があるからです。
さらに、媒体費だけでCPAを計算してしまうと、印刷費や制作費、
納品費を含めた実際の採算とは数字がずれてしまいます。
同封同梱広告の効果を判断するときは、
反響率 → 獲得件数 → CPA・CPO → 売上・粗利 → LTV
まで順番に確認することが重要です。
この記事では、同封広告・同梱広告の反響率の考え方から、QRコード・電話・クーポンを使った効果測定、計測期間、CPA・CPOによる採算判断、反響を改善する方法まで解説します。
同封広告・同梱広告そのものの仕組みから確認したい方は、
まずこちら(同封広告・同梱広告とは?費用・効果・媒体の選び方)をご覧ください。
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同封同梱広告の効果は、大きく分けると次の3つです。
① 購入・問い合わせにつなげる
② 狙った顧客層へ届ける
③ 商品や会社を知ってもらう
単にチラシを大量配布する広告ではなく、会員誌や通販カタログ、商品配送など、
既に特定の顧客と接点を持つ媒体を使って届けられることが特徴です。
同封同梱広告は、広告を見た人から直接反響を獲得できます。
例えば、以下のような種類の反響獲得です、
・商品購入
・資料請求
・問い合わせ
・電話
・Web申込
・店舗来店
通販商品、健康食品、化粧品、買取、旅行など、
広告を見てから比較的短期間で行動しやすい商材では、特に効果がでやすいでしょう。
この場合は、単に反響件数を見るだけでなく、反響率やCPA、CPOまで確認することができます。
同封同梱広告では、媒体によって年齢、性別、居住地域、
購入履歴などで配布対象を絞れる場合があります。
例えば、ゴルフダイジェスト・オンライン(GDO)の商品同梱では、
性別・年齢・年収・居住地に加えて、購入履歴や記事閲覧履歴、
ゴルフ場予約履歴などをもとに対象者を選べます。
つまり、「できるだけ多く配る」のではなく、「買う可能性の高い人に限定して配る」
というやり方で同封広告を使うことができます。
配布部数が少なくても、商品との相性がよい人へ届けられれば、
反響率やCPAが改善する可能性があります。
同封同梱広告は、その場で購入してもらうためだけの広告ではありません。
住宅、金融、高額商品、BtoBサービスなど、購入までに時間がかかる商材では、
広告を見る
↓
商品や会社を知る
↓
Webで検索する
↓
他社と比較する
↓
問い合わせる
という流れになることがあります。
そのため、すぐに申込がなくても、以下を確認することで、
広告が購買行動にどの程度影響したかを判断しやすくなります。
・指名検索が増えたか
・専用ページへのアクセスが増えたか
・資料請求が増えたか
・問い合わせにつながったか
つまり、同封同梱広告の効果は、「すぐ売れたか」だけでなく、
「買う可能性の高い人へ届き、その後の行動につながったか」までも見ておくことが重要です。
同封同梱広告を検討するとき、多くの担当者が最初に知りたいのが、
「何%くらい反響があれば成功なのか」
という点ではないでしょうか。
通販企業様における過去の実績値として、
反響の出やすいクリエイティブを活用したケースでは、
同封広告のレスポンス率は0.07〜0.12%程度が目安となります。
また、商品同梱においては、同封広告の1.2〜1.5倍程度のレスポンス率が見込めます。
反響率は、商材やオファーの内容、チラシの訴求、商品価格、ターゲット、利用する媒体、
申込方法などによって変わるためです。
そのため、一般的な反響率はあくまで参考値として捉え、自社の商品やターゲット、
媒体条件に近い実績と比較しながら判断することが重要です。
同封同梱広告の反響率は、一般的に次の式で計算します。
反響率(%)=反響件数 ÷ 配布部数 × 100
例えば、5万部配布して50件の問い合わせがあった場合、
反響率は50 ÷ 50,000 × 100 = 0.1%です。
しかし、ここで一つ問題があります。
「反響」とは何でしょうか。
・QRコードを読み取った人でしょうか。
・LPを訪問した人でしょうか。
・電話をかけた人でしょうか。
・資料請求した人でしょうか。
・商品を購入した人でしょうか。
これを決めずに広告を始めると、あとから正確に比較できなくなります。
反響率だけで判断すると、広告の本当の採算が見えないことがあります。
最低でも、次の4つを確認しておきましょう。
1.反響率|何人が行動したか
媒体やクリエイティブを比較するときの基本指標として使え、計算式は以下になります。
反響率=反響件数÷配布部数×100
広告そのものへの反応を見る指標です。
例えば、5万部配布して75件の反響なら、75÷50,000×100=0.15%となります。
2.CPA|1件の獲得にいくらかかったか
CPAは、問い合わせ、資料請求、会員登録など、成果1件を獲得するためにかかった費用です。
計算式は以下になります。
CPA=広告総費用÷獲得件数
例えば、広告総費用75万円(印刷費などを含む)で50件の資料請求を獲得した場合、
750,000円÷50件=15,000円となり、CPAは15,000円です。
3.CPO|1件の注文を取るためにいくらかかったか
通販やD2CではCPAよりCPOで見る傾向があり、計算式は以下になります。
CPO=広告総費用÷注文件数
例えば、総費用75万円で30件の商品購入があった場合、
750,000円÷30件=25,000円です。
問い合わせは多くても購入率が低ければ、広告として利益が出ない可能性があります。
4.LTV|獲得した顧客がその後いくら利益を生むか
健康食品、化粧品、サブスクリプションなどでは、初回購入だけで判断すると
広告を過小評価してしまうことがあります。
例えば、CPOが20,000円でも、その顧客から継続購入によって50,000円の粗利が得られるなら、
広告投資として成立する可能性があります。
反対に、CPOが5,000円でも1回しか購入されず、粗利が3,000円なら採算は合いません。
そのため、継続購入型の商品では初回CPOだけでなく、3か月・6か月・12か月などの
LTVまで追跡することが重要です。
ここは特に間違えやすいポイントです。
例えば5万部の同封広告を実施したとします。
| 費用 | 金額 |
|---|---|
| 媒体費 | 50万円 |
| 印刷費 | 6万円 |
| チラシ制作費 | 8万円 |
| 納品・配送費 | 1万円 |
| 総費用 | 65万円 |
50件獲得できた場合、媒体費だけなら、500,000円÷50件=10,000円となります。
しかし実際には65万円使っています。
したがって、750,000円÷50件=15,000円が実際のCPAです。
同封同梱広告の料金や総費用の考え方については、
こちら(同封広告・同梱広告の費用はいくら?料金相場・内訳と予算の組み方)で詳しく解説しています。
Webへ誘導する場合、もっとも分かりやすい方法の一つがQRコードです。
ただし、普段使っているトップページのQRコードをそのまま載せるだけでは、
どの広告からアクセスされたのか分からなくなる場合があります。
そのため、おすすめなのは、
媒体ごとに専用URLまたは識別できるパラメータを設定することです。
例えば、以下のように分けておけば、媒体別のアクセスや申込件数を比較できます。
媒体A → URL-A
媒体B → URL-B
媒体C → URL-C
さらに、「QR読み取り⇒LP訪問⇒フォームへ移動⇒申込完了」まで確認すれば、
「広告に興味を持たれていない」のか、「LPで離脱している」のかも判断できます。
・QR経由のアクセス数
・LP到達数
・フォーム到達数
・申込完了数
・購入件数
・媒体別CPA・CPO
QRコードを設置する目的は、単にWebへ誘導することではありません。
広告を改善するためのデータを残すことです。
シニア向け商品や通販商材では、Webだけでなく電話から申し込む人も少なくありません。
例えば、通販カタログ「ことせ」では、注文チャネルの多くを電話・ハガキ・FAXといった
アナログ経路が占めると紹介されています。
そのため、Web経由の申込件数だけで広告効果を判断すると、
実際に発生している反響を正しく把握できない可能性があります。
電話による反響を測定するには、媒体ごとに専用の電話番号を用意するほか、
受付時に「どの広告をご覧になりましたか」と確認したり、
チラシごとに申込番号や媒体コードを設定したりする方法があります。
例えば、チラシに「お電話の際は広告番号A101をお伝えください」と記載しておけば、
電話注文でも、どの媒体を見て問い合わせたのかを集計しやすくなります。
特に複数の媒体へ同時に出稿する場合は、広告を配布する前に、
媒体ごとの電話反響を判別できる仕組みを用意しておくことが重要です。
出典:ことせ/ファマ
店舗への来店やECでの購入につなげる場合は、クーポンコードや申込コードを使って効果を
測定する方法があります。
例えば、媒体Aには「A10」、媒体Bには「B10」、媒体Cには「C10」といったように、
媒体ごとに異なるコードを設定します。
購入時にそのコードを入力してもらえば、どの媒体から購入につながったのか、
何件購入されたのか、購入単価はいくらだったのかを把握しやすくなります。
紙のチラシであれば、「このチラシをご持参ください」と案内し、店舗で回収する方法もあります。
ただし、クーポンを利用した人だけを反響として集計すると、
コードを使わずに購入した人や、チラシを見たあと
別の経路から申し込んだ人を把握できない場合があります。
そのため、クーポンや申込コードだけに頼るのではなく、
QRコードや専用URL、電話番号などと組み合わせて計測することが大切です。
複数の計測方法を用意しておくことで、同封同梱広告による反響をより正確に把握しやすくなります。
すべての広告をQRコードだけで測定する必要はありません。
重要なのは、ターゲットが普段利用しやすい方法に合わせることです。
| ターゲット・商材 | 主な計測方法 |
|---|---|
| EC・若年〜中年層 | QR・専用LP |
| シニア通販 | 電話・ハガキ・申込番号 |
| 店舗集客 | クーポン・持参チラシ |
| 資料請求 | QR・電話・専用フォーム |
| 高額商材 | QR・電話・資料請求 |
| 継続通販 | 顧客コード・購入履歴 |
「計測しやすいからQRにする」のではなく、
顧客が行動しやすい方法を用意し、その行動を計測できる仕組みにするという順番で考えます。
同封同梱広告は、配布直後の反響だけで効果を判断しないことが大切です。
紙の広告は、受け取ったその日に申し込む人もいれば、いったん手元に置き、
数日後や数週間後に申し込む人もいるためです。
そのため、効果測定では「広告を発送した日」だけを見るのではなく、
実際に広告が届く期間と、その後に発生する反響まで含めて確認する必要があります。
例えば、発送開始日、配布完了予定日、問い合わせが発生した日、申込日、
購入日を記録しておくと、配布後のどのタイミングで反響が出たのかを把握しやすくなります。
効果を判断するときは、一次判定と最終判定を分ける方法もあります。
一次判定では、配布直後から数週間程度の反響を確認します。
その後、遅れて発生する問い合わせや購入まで含めて最終的な成果を確認します。
ただし、「必ず○週間測定すればよい」という基準があるわけではありません。
健康食品や通販商品のように比較的短期間で購入されやすい商材と、
住宅、金融、高額サービスのように比較・検討に時間がかかる商材では、
適切な計測期間が異なるためです。
紙媒体では、配布から時間が経過しても反響が続くケースがあります。
JAFメディアワークスの「JAF Mate」媒体資料では、
同社が実施したプレゼントキャンペーンの応募者推移の一例として、
配本月の中旬に反響のピークを迎えた後も減少しながら反響が続き、
1か月以上経過した後も広告効果が確認されたと紹介されています。
そのため、同封同梱広告の計測期間は、単純に「配布から何日で締めるか」で決めるのではなく、
その商品を知ってから購入・問い合わせに至るまで、通常どの程度の時間がかかるのかを
基準に設定することをおすすめします。
出典:JAF Mate
効果測定は、単に広告結果を確認するために行うものではありません。
次の出稿で反響を高めるために、どこを改善すべきかを見つけることも目的のひとつです。
思うような反響が得られなかった場合も、
すぐに「この媒体は効果がなかった」と判断するのではなく、
ターゲット、チラシ、オファー、申込方法などを分けて確認しましょう。
最初に確認したいのは、媒体の利用者と、自社の商品を購入してほしい人が合っているかです。
同じ5万人へ届ける場合でも、幅広い5万人へ配布するのと、
自社商品を購入する可能性が高い5万人へ配布するのでは、広告の価値が異なります。
反響が伸びない場合は、まず「商品と媒体の利用者が本当に合っているか」を見直しましょう。
チラシに商品の特徴をできるだけ多く盛り込めば、反響が増えるとは限りません。
伝える内容が多すぎると、読み手が「結局、自分にどんなメリットがある商品なのか」を
理解しにくくなることがあります。
まず、誰向けの商品なのか、どんな悩みを解決できるのか、他の商品と何が違うのか、
なぜ今申し込むべきなのかを整理しましょう。
特にチラシを見た直後に、「これは自分に関係がある」と感じてもらえることが重要です。
例えば、健康食品であれば、商品の成分を最初から細かく並べるより、
「どのような人に試してほしい商品なのか」を分かりやすく示した方が、
その後の説明を読んでもらいやすくなります。
媒体やチラシを変えなくても、申込条件や特典を変えるだけで反響が変わることがあります。
例えば、通常価格で案内するより初回限定価格を用意する、
送料無料だけでなく申込特典を付ける、資料請求だけでなく無料サンプルも付ける、
といった方法です。
重要なのは、以下の視点です。
「この広告を見た人が、今行動する理由があるか」
商品自体に興味を持っても、「あとで考えよう」と思われれば、
そのまま忘れられてしまう可能性があります。
反響が弱いときは媒体を変更する前に、価格、特典、申込期限、無料体験など、
行動を後押しするオファーも確認しましょう。
チラシを読んで商品に興味を持っても、「どうやって申し込めばよいのか」が分かりにくければ
反響にはつながりません。そのため、CTA(行動を促す案内)は、以下のように次ぎに起こして欲しい
行動を具体的に伝えます。
「お電話ください」
「QRコードからお申し込みください」
「○月○日までにお申し込みください」
電話番号やQRコード、申込期限、特典なども、
チラシの中で見つけやすい位置に配置しましょう。
特にシニア向けなら電話、EC利用者が中心ならQRコードなど、
媒体の利用者が使いやすい申込方法を選ぶことも重要です。
複数の媒体へ出稿する場合、それぞれの成果を分けて計測できるようにしておきます。
例えば、A媒体、B媒体、C媒体のすべてで同じQRコードや同じ申込コードを使ってしまうと、
反響があっても、どの媒体が成果につながったのか分かりません。
媒体ごとに専用URL、QRコード、電話番号、申込コードなどを分けたうえで、
媒体名、配布時期、配布部数、使用したチラシ、オファー、反響件数、
購入件数、総費用を記録しておきます。
こうしておけば、以下のようなことを確認できます。
「A媒体はアクセスは多いが購入が少ない」
「B媒体はアクセスは少ないが購入率が高い」
効果測定は、単に「何件売れたか」を確認するだけでなく、
次にどの媒体へ予算を増やすべきかを判断するためのデータを残すことが重要です。
同封同梱広告はWeb広告と違い、配布を始めた後にチラシの内容をその場で
変更することができません。
そのため、初回から大きな予算を投入するより、一定の部数で反響を確認し、
結果が良ければ部数を増やす方法があります。
同封同梱広告の媒体テストにつきまして、
弊社ではリスクを抑えつつ正確な効果を検証するため、
まずは5万部程度での実施を推奨しております。
このテストで40〜50件ほどの反響(レスポンス率0.08%〜0.10%)が得られた場合、
効果の手応えに合わせて10万部、30万部へと段階的に規模を拡大していく形が確実です。
ただし、「必ず5万部実施すればよい」という意味ではありません。
必要なテスト部数は、商材、想定反響率、媒体の最低ロット、許容できるCPAなどによって変わります。
大切なのは、できるだけ少ない部数で安く試すことではなく、
「続ける・改善する・止める」の判断ができるだけのデータを集めることです。
媒体を評価するときは、CPAの安さだけで判断しないことが重要です。
例えば、媒体AのCPAが8,000円、媒体BのCPAが12,000円だった場合、
CPAだけを見れば媒体Aの方が効率よく顧客を獲得できています。
しかし、媒体Aから獲得した顧客が初回購入だけで終わり、
媒体Bから獲得した顧客がその後も半年、1年と継続して購入した場合、
最終的な売上や利益では媒体Bの方が大きくなる可能性があります。
特に健康食品や化粧品、定期通販など、継続購入が期待できる商品では、
「いくらで顧客を獲得できたか」だけでなく、
「その顧客がその後どれだけ購入してくれたか」まで確認することが大切です。
そのため、媒体ごとに初回CPAだけでなく、継続率、LTV、
最終的な粗利まで追いかけて比較しましょう。
目指すべきなのは、単にCPAが最も安い媒体を見つけることではありません。
最終的に利益につながる顧客を獲得できる媒体を見つけることです。
同封同梱広告では、数字を計測していても、見方を間違えると媒体の評価を誤ることがあります。
ここでは、特に起こりやすい5つの失敗を紹介します。
反響率が高くても、その後の購入につながっていなければ、
広告として利益が出ているとは限りません。
例えば、資料請求が多くても購入率が低ければ、最終的なCPAやCPOは高くなります。
そのため、反響率 → 成約率 → CPA・CPOまで確認し、
最終的に採算が合っているかを判断しましょう。
CPAを計算するときに、媒体費だけを使ってしまうケースがあります。
しかし、実際の広告出稿では、チラシの制作費や印刷費、加工費、納品・配送費なども発生します。
これらを除いて計算すると、実際よりCPAが低く見えてしまいます。
広告の採算を確認するときは、媒体費だけではなく、
出稿にかかった総費用でCPA・CPOを計算することが重要です。
複数媒体に出稿しているにもかかわらず、同じQRコード、電話番号、
クーポンコードを使ってしまうと、どの媒体から成果が出たのか分からなくなります。
例えば、合計100件の申込があっても、媒体Aから80件、媒体Bから20件なのか判断できません。
媒体ごとにQRコードや専用URL、電話番号、申込コードなどを分け、
媒体別に反響を確認できる状態にしておきましょう。
同封同梱広告は、広告を受け取ったその日に申し込む人ばかりではありません。
チラシを保管し、数日後や数週間後に商品を検索したり、問い合わせたりするケースもあります。
そのため、配布直後の数字だけを見て「効果がなかった」と判断すると、
その後に発生する反響を見落とす可能性があります。
商材の検討期間を考慮し、初動を見る期間と、
最終的な成果を確認する期間を分けて評価するとよいでしょう。
反響が悪かったからといって、次の出稿で媒体、チラシ、価格、特典、
申込方法をすべて変更すると、結果が改善しても何が効果的だったのか分からなくなります。
改善するときは、可能な範囲で条件を残しながら、以下のうち一つずつ検証します。
媒体を変える
チラシを変える
オファーを変える
効果測定の目的は、単に成功・失敗を判断することではなく、
「次に何を変えれば反響が改善するのか」を見つけることです。
「0.1%を超えれば成功」という一律の基準はありません。
反響率は、商品価格、粗利、媒体費、成約率、継続率などによって評価が変わるためです。
例えば、反響率が低くても、高額商品で十分な利益が出ていれば広告として成立する可能性があります。
反対に、反響率が高くても1件あたりの利益が小さければ、採算が合わない場合があります。
そのため、一般的な反響率は参考値として利用しつつ、
自社の目標CPAやCPOから必要な反響率を逆算して判断することが重要です。
一概にどちらが効果的とは言えません。
商品同梱は、すでに商品を購入した人へ届けられるため、高い反響が期待できるケースがあります。
一方、カタログや会員誌への同封広告は、より多くの対象者へ配布しやすいという特徴があります。
実際の効果は、媒体の利用者と商品の相性、ターゲット、
広告内容、オファーなどによって変わります。
両方を利用できる媒体であれば、同封と商品同梱をそれぞれ実施し、
反響率だけでなくCPAやCPOまで比較すると判断しやすくなります。
QRコードはWebへのアクセスを計測しやすい方法ですが、
それだけですべての反響を把握できるとは限りません。
特に通販やシニア向け商材では、電話、ハガキ、FAXなどから申し込む人もいます。
また、店舗型サービスではチラシを見たあと直接来店するケースもあります。
そのため、ターゲットの行動に合わせて、QRコード、専用URL、電話番号、
申込コード、クーポンなどを組み合わせて計測することがおすすめです。
同封広告と同梱広告においては配布完了から1ヶ月くらいです。
配布後に反響を確認する「一次判定」と、
遅れて発生する申込や購入まで含めた「最終判定」を分けて考えるとよいでしょう。
CPAが高かったら、すぐに媒体を変えるべきですか?
すぐに媒体だけを変更する必要はありません。
CPAが高くなる原因は、媒体だけでなく、ターゲット、チラシの内容、
オファー、CTA、申込方法などにもあります。
例えば、QRコードへのアクセスは多いのに申込が少ない場合は、
媒体よりもLPや申込フォームに問題がある可能性があります。
反対に、そもそもQRコードへのアクセスや電話がほとんど発生していない場合は、
媒体とターゲットの相性やチラシの訴求を見直す必要があります。
「どの段階で反響が止まっているのか」を確認してから、
媒体を変えるのか、広告内容を改善するのかを判断することが重要です。
同封同梱広告の効果は、反響件数だけで判断しないことが大切です。
配布部数、反響数、購入数に加えて、制作費や印刷費、納品費まで含めた総費用から
CPA・CPOを確認しましょう。
継続購入がある商材では、LTVまで見ると媒体の本当の価値が分かりやすくなります。
反響が悪かった場合も、すぐに媒体を変えるのではなく、
ターゲット、チラシ、オファー、申込方法のどこに改善余地があるかを分けて確認してください。
数字を残しながら改善を重ねることが、次の出稿で成果を高める近道です。
株式会社スタートライズ 代表取締役
清水 宏
通販広告専業の広告代理店で、ニッチメディアに特化した広告代理事業の立ち上げと事業拡大に従事。事業部責任者として、媒体を活用した広告提案と事業運営に携わる。
その後、ニッチメディア(フリーペーパー、同封同梱広告)の広告媒体・事例データベースを提供するサービスを運営。
現在は、ニッチメディアのマーケット活性化と広告会社・印刷会社、媒体社の営業および業務支援を目的とした、媒体データベース運営・資料ダウンロードのポータルサイトを手がけるとともに、クライアントの新規見込み顧客獲得の支援をしております。