同封広告や同梱広告を検討するとき、
最初に気になるのは「結局、いくらかかるのか」ではないでしょうか。
「1部10円なら、5万部で50万円」
一見、計算は簡単です。
ところが、実際の見積もりではそれだけでは終わりません。
媒体への広告料金に加えて、チラシの制作費、印刷費、媒体社への納品費などが発生するからです。
また、媒体によっては最低部数が決まっており、年齢・地域などの条件を指定すると
部単価が変わる場合もあります。
つまり、同封同梱広告の費用は「部単価」だけを見ても判断できません。
この記事では、同封広告・同梱広告の料金相場から、費用の内訳、最低部数、
見積もり例、予算の組み方まで解説します。
同封広告と同梱広告の違いや仕組み、媒体選定から確認したい方は、
「同封広告・同梱広告とは?費用相場と効果、媒体選びの実践ガイド」記事もあわせてご覧ください。
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まず、結論から確認しておきましょう。
A4程度のチラシを使う場合、同封広告はおおむね1部5〜20円前後、
商品同梱広告は1部5〜25円前後が一つの目安です。
同封広告・同梱広告の料金相場
| 広告方法 | 媒体費の目安 | 5万部実施時の媒体費 |
|---|---|---|
| 同封広告 | 約5〜20円/部 | 約25万〜100万円 |
| 商品同梱広告 | 約5〜25円/部 | 約60万〜125万円 |
| 富裕層向け同封広告 | 約20〜50円/部の場合あり | 約100万〜250万円 |
※印刷費、制作費、納品費などを含まない目安です。
※実際の料金は媒体、実施部数、広告物のサイズ、対象者指定などによって変わります。
ここで重要なのは、「1部10円だから安い」「1部20円だから高い」と判断しないことです。
誰に配布されるかがまったく違うからです。
例えば、無条件で広い対象へ配布する10円の媒体と、
自社商品の購入可能性が高い人だけに配布する20円の媒体では、
後者の方が最終的に顧客にしたい層へのリーチ単価を抑えられられていると言えます。
広告料金を見るときは、部単価と同時に「誰に配布できるのか」を確認しましょう。
同封同梱広告の予算を考えるときは、次の式で整理すると分かりやすくなります。
総費用=媒体費+制作費+印刷費+加工・封入関連費+納品・配送費
媒体によって、一部の作業が媒体費に含まれている場合もあります。
そのため、見積書を比較するときは金額だけを見るのではなく、
「何が含まれているのか」を同じ条件でそろえることが大切です。
最も大きな割合を占めやすいのが、媒体へ支払う広告料金です。
基本的には、実施部数 × 1部当たりの広告料金で計算します。
例えば、5万部 × 10円=50万円となります。
ただし、同じ媒体でも部数が増えるほど単価が安くなる場合があります。
逆に、年齢、性別、地域、購入履歴など細かい条件を指定すると単価が上がるケースがあります。
「全部数なら安いが、特定条件だけに絞ると高くなることや最低ロットだと部単価が
高くなる」という媒体も珍しくありません。
広告物を新しく作る場合は、デザインやコピー制作の費用が必要です。
単純なA4片面チラシなのか、A3・B3など情報量の多い広告物なのかによって制作内容は変わります。
また、新規顧客獲得を目的とする場合は、「誰の、どの悩みに対して、何を提案し、
なぜ今申し込むべきなのか」まで紙面上で説明する必要があります。
制作費を削って反響率が下がれば、媒体費を何十万円使っても回収できません。
同封同梱広告では、制作費を単なるコストではなく、
媒体費を生かすための投資として考えることが重要です。
印刷費は、部数だけではなく、
用紙サイズ、紙質、厚さ、片面・両面、カラー、折り加工などによって変わります。
例えばA4チラシとB3二つ折りでは、同じ5万部でも印刷費は異なります。
特に注意したいのが、媒体側で納品サイズが決まっている場合がございます。
広告物を作ってから「このサイズでは実施できない」と分かると、追加の折り加工や
再印刷が必要になる可能性があります。
そのため、媒体を決める⇒入稿・納品条件を確認する⇒制作・印刷するという
順番で進めるのが基本です。
広告物を折る必要がある場合は、折り加工費が発生することがあります。
また、「封入費」という名称が見積書に入っている媒体もあります。
一方で、媒体費の中に通常の封入作業まで含まれているケースもあります。
ここで避けたいのは、媒体Aでは「媒体費+封入費」、
媒体Bでは「媒体費のみ」となっているのに、部単価だけを比較してしまうことです。
総額÷実施部数
まで計算して比較すると、実際の1部当たり費用を判断しやすくなります。
印刷したチラシやリーフレットを、指定された倉庫や作業拠点へ送る費用です。
媒体によっては、「一括で1か所へ納品」という場合もあれば、
複数の拠点へ分納する場合もあります。
重量が大きい広告物や、全国の複数拠点へ納品するケースでは、配送費も無視できません。
見積もりを依頼するときは、納品先の数、納品形態、納品期限まで確認しておきましょう。
料金表を見るだけでは分かりにくいのが、同じ媒体でも条件によって単価が変わる点です。
特に影響しやすいのが次の条件です。
| 条件 | 費用への影響 |
|---|---|
| 実施部数 | 部数が多いほど単価が下がる場合がある |
| 年齢・性別指定 | 条件指定による追加料金が発生する場合がある |
| 地域指定 | 都道府県・市区町村などの指定で料金が変わる場合がある |
| 購入履歴などの指定 | 高精度な条件指定ほど単価が高くなる場合がある |
| チラシサイズ | A4、B4、B3などで料金が変わる |
| 重量・厚さ | カタログやサンプルでは追加料金が発生しやすい |
| 実施時期 | 発行日や配送スケジュールによって実施条件が変わる |
| 競合排除 | 同業他社を同時期に入れない条件で追加費用が発生する場合がある |
特に商品同梱広告では、購入履歴などを使って対象者を絞れる媒体があります。
例えば、ゴルフダイジェスト・オンラインの商品同梱では、性別・年齢・年収・居住地だけでなく、購入履歴や記事閲覧履歴、ゴルフ場予約履歴などの条件で対象者を絞ることができます。月間配布可能部数は約10万件で、最低ロットや部単価は媒体資料で確認する形式です。
単価だけを下げるより、購入可能性の高い対象者に絞る方が結果として
広告費を抑えられるケースもあることを覚えておきましょう。
同封同梱広告では、媒体ごとに最低実施部数が設定されています。
数千部程度から相談できる媒体もあれば、数万部以上が条件となる媒体もあります。
同封広告については、媒体によって最低5万部以上の実施条件が設定されるケースもあります。
ただし、最低部数=最適なテスト部数とは限りません。
例えば、1万部で反響率0.1%なら、反響は計算上10件です。
10件では、偶然の影響を受けやすく、「この媒体は良かった」「悪かった」と判断するには
データが少ない場合があります。
5万部なら、反響率0.1%で50件です。
一定数の反響を確認してから拡大したい場合は、
媒体の最低部数だけではなく、何件の反響があれば次の判断ができるのかからテスト部数を考えます。
ここからは、総額がどのように決まるのかを具体的に見てみましょう。
以下は、仕組みを理解するための仮定による試算です。実際の料金ではありません。
例1:同封広告を5万部実施する場合
条件を次のように設定します。
| 費用 | 条件 | 金額 |
|---|---|---|
| 媒体費 | 5万部×7.5円 | 37.5万円 |
| 印刷費 | 5万部×1.3円 | 6.5万円 |
| チラシ制作費 | 一式 | 10万円 |
| 納品費 | 一式 | 3万円 |
| 合計 | 57万円 |
媒体料金だけを見ると37.5万円ですが、総額では57万円になります。
ここが費用を考えるうえで重要なポイントです。
「媒体単価7.5円」ではなく、「総費用57万円で何件獲得できるか」を見る必要があります。
例2:商品同梱広告を5万部実施する場合
| 費用 | 条件 | 金額 |
|---|---|---|
| 媒体費 | 5万部×15円 | 75万円 |
| 印刷費 | 5万部×1.3円 | 6.5万円 |
| チラシ制作費 | 一式 | 10万円 |
| 納品費 | 一式 | 5万円 |
| 合計 | 96.5万円 |
商品同梱は、購入商品と一緒に広告物が梱包されるため、
一般的な同封広告より部単価が高い傾向があります。
しかし、すでに通販やECを利用した購入者を対象とする媒体であれば、
単価の差だけで良し悪しを決めることはできません。
同封同梱広告では、「50万円でできる媒体を探そう」と考える企業が少なくありません。
しかし、本来は逆です。「1件の顧客獲得にいくらまで使えるのか」から予算を考えます。
CPAは、次の式で計算できます。
CPA=広告の総費用÷獲得件数
先ほどの同封広告の例で、総費用57万円、獲得50件だった場合、
57万円÷50件=11,400円がCPAとなります。
一方、媒体費37.5万円だけで計算すると7,500円になってしまいます。
これでは実際に使った広告費を正しく評価できません。
そのため、同封同梱広告では、媒体費ではなく制作・印刷・納品などを含めた
総費用でCPAを計算することをおすすめします。
効果測定やCPAの考え方については、
「同封広告・同梱広告の効果は?反響率・CPAと効果測定の方法」をご覧になってください。
ここで、広告費を削減するときに起こりやすい失敗を一つ紹介します。
例えば、以下なら媒体Aを選びたくなるかもしれません。
媒体A:1部5円
媒体B:1部15円
5万部なら、媒体A=25万円と媒体B=75万円になり、50万円も差があります。
しかし、媒体Aで20件、媒体Bで100件の顧客を獲得できたとすると、媒体費だけで見たCPAは、
媒体A=12,500円、媒体B=7,500円となります。
高い媒体Bの方が、顧客獲得単価は低くなります。
広告費を下げることと、顧客獲得単価を下げることは同じではありません。
ここを間違えると、「安い媒体を選んだのに利益が残らない」という結果になります。
同封同梱広告の費用を比較するときは、部単価だけを見るのではなく、
誰に届くのか、何部から実施できるのか、どのような条件で配布できるのかまで
確認することが重要です。
ここでは、富裕層、シニア、地域指定、購入履歴を活用したターゲティングなど、
特徴の異なる4つの媒体を例に、費用を比較するときにどこを見るべきかを紹介します。
都心の富裕層へ届ける「yoff」|1部13円〜
「yoff(ヨフ)」は、東京都心の高級マンション居住者を中心に毎月約4万部を配布する媒体です。
実施部数やチラシサイズなどによって料金は変わりますが、
一般的な大量配布型の媒体と比べて、配布対象が明確なのが特徴です。
住宅、不動産、金融、旅行、高価格帯の商品・サービスなどでは、
単純に部単価の安い媒体を選ぶのではなく、狙いたい富裕層へどの程度届くのかまで含めて
費用対効果を判断する必要があります。
yoff(ヨフ)の読者層・部数・広告料金を確認する
シニア女性へ届ける「ことせ」|部数と反響実績を確認
通販カタログ「ことせ」は、60代以上が9割を占めるアクティブシニア女性向けの通販媒体です。
カタログへの同封広告と、商品購入者への商品同梱広告を実施できます。
このような媒体では、料金だけで判断するのではなく、
何部まで配布できるのか、どのような人へ届くのか、
過去にどの程度の広告実績があるのかまで確認することが重要です。
仮に媒体費が高く見えても、対象者と商品の相性がよく、
反響を獲得できれば、最終的なCPAを抑えられる可能性があります。
料金が公開されていない場合は、希望する部数や配布条件を整理したうえで、
媒体資料や見積もりで確認しましょう。
ことせの読者層・配布部数・広告条件を確認する
地域を選んで配布できるケーブルテレビ番組ガイド誌
全国ケーブルテレビ番組ガイド誌への同封広告では、全国の媒体を合わせて
最大約143万部規模まで実施できます。
特徴は、ケーブルテレビ局単位で配布地域を選べることです。
50〜70代が多い有料番組契約世帯を中心に届けられるため、
住宅、不動産、リフォーム、通販化粧品、健康関連商品などの広告にも利用されています。
料金は実施する媒体や部数などによって異なるため、媒体資料や見積もりで確認します。
ケーブルテレビ番組ガイド誌への同封広告の配布地域・部数・広告条件を確認する
ゴルフダイジェスト・オンライン(GDO)商品同梱は、商品購入者への配送時に、
パンフレットやチラシ、カタログなどを同梱できる広告です。
月間約10万件まで配布でき、性別・年齢・年収・居住地に加えて、
購入履歴や記事閲覧履歴、ゴルフ場予約履歴などを使って対象者を絞り込めます。
商品を「購入した」という行動データを活用できるため、
一般的な属性だけで対象者を選ぶ媒体とは、費用の評価方法も変わります。
このような媒体では、単純に「1部いくらか」だけで判断するのではなく、
どこまで対象者を絞れるのか、その結果として反響率やCPAの改善が期待できるのかまで
含めて検討することが重要です。
料金が公開されていない場合は、希望するターゲット条件や部数を伝えたうえで見積もりを確認します。
GDO商品同梱のターゲット・配布部数・広告条件を確認する
GDO以外の商品同梱媒体も比較したい方は、商品同梱広告の媒体例と選び方をご覧ください。
購入者層や配布可能数、チラシ・試供品の受入条件から、
出稿先を検討するポイントを紹介しています。
ここまでの4媒体を見ると、同封同梱広告は「何部配れるか」だけでは
比較できないことが分かります。
例えば同じ配布部数でも、富裕層へ届ける広告、シニア通販利用者へ届ける広告、
特定地域の世帯へ届ける広告、購入履歴を持つユーザーへ届ける広告では、
対象者も反響の期待値も異なります。
そのため、媒体を比較するときは、
部単価や総額だけではなく、対象者や配布方法、実施部数、セグメント条件、
過去の広告実績までセットで確認することが重要です。
「最も安い媒体」を探すのではなく、自社の商品を買う可能性のある人へ、
適正な費用で届けられる媒体を選ぶという考え方が、同封同梱広告では重要です。
他の媒体も含めて比較したい場合は、以下の一覧から対象者、
部数、料金の公開状況、配布方法などを確認できます。
同封同梱広告・単独DM・チラシ挟み込みの媒体一覧
「A社は8円、B社は10円だからA社」
これだけで決めるのはおすすめできません。
比較する際は、少なくとも以下を同じ条件で確認します。
・実施部数と最低部数
・媒体費の部単価
・年齢・性別・地域などの指定条件
・チラシサイズと重量
・印刷費を含むか
・折り加工や封入作業を含むか
・納品先と配送費
・競合排除の可否
・広告審査の条件
・実施時期と申込締切
・配布完了の確認方法
・過去の同業種・類似商材の広告実績
特に重要なのは、「何が含まれた金額なのか」です。
同じ10円でも、一方は封入作業込み、もう一方は別料金なら、実際の総額は変わります。
見積書を横に並べるときは、総費用÷実施部数まで計算して比較しましょう。
仮に100万円のテスト広告予算があったとします。
最初から100万円すべてを1媒体へ投入する必要はありません。
媒体Aを5万部実施し、反響を見る。
結果が良ければ10万部、20万部へ拡大する。
あるいは、対象者の異なる媒体Bを追加する。
こうして「勝てる条件」を探します。
同封同梱広告は、Web広告のように配信途中で毎日設定を変えることが難しい広告です。
だからこそ、初回から最大部数を実施するのではなく、
媒体・紙面・オファーを検証できる予算を残しておくことが重要です。
実際の同封広告・同梱広告の活用方法については、
事例を確認すると媒体選定の考え方が分かりやすくなります。同封広告・同梱広告の事例|商材・媒体・成果から見る成功のポイント
同封広告は最低いくらから始められますか?
媒体によって異なります。
部単価だけでなく最低実施部数が決まっているため、
「1部5円だから5万円で1万部」というように自由に部数を決められるとは限りません。
まず、希望する対象者に合う媒体を選び、最低部数と総額を確認してください。
同封広告と商品同梱では、どちらが安いですか?
一般的には同封広告の方が部単価は低い傾向があります。
同封広告がおおむね5〜20円前後、商品同梱が5〜25円前後を一つの目安にできます。
印刷費は広告料金に含まれますか?
含まれていない媒体が多いため、事前確認が必要です。
「広告料金10円」と書かれていても、印刷費、制作費、納品費などが別途必要になる場合があります。
広告費を計算するときは、媒体料金だけではなく総額で確認しましょう。
何部くらいからテストすればよいですか?
媒体の最低部数、想定反響率、必要な反響件数から決めます。
例えば反響率0.1%を想定した場合、1万部では10件、5万部では50件です。
媒体を継続するか判断するために必要な反響件数から逆算すると、テスト部数を決めやすくなります。
同封広告の単価を安くする方法はありますか?
部数を増やす、条件指定を減らす、大量配布型の媒体を選ぶなどで部単価が
下がる場合があります。
ただし、単価を下げることだけを目的に対象者を広げると、
反響率が下がりCPAが悪化する可能性があります。
安さではなく、目標CPA以内で顧客を獲得できるかを基準に判断してください。
同封同梱広告を比較する際は、部単価の安さだけで判断しないことが大切です。
媒体費に加えて、制作費・印刷費・納品費などを含めた総費用を把握し、
最終的には「1件の顧客獲得にいくらかかったか」というCPAで評価してください。
また、同じ部数でも、媒体によって対象者や配布条件、過去の広告実績は異なります。
初回出稿では、いきなり大きな部数を実施するのではなく、
可能であればテストしやすい条件から始め、反響を確認しながら部数や媒体を見直していくとよいでしょう。
安い媒体を探すことよりも、自社の商品・サービスと相性のよい対象者へ、
適正な費用で届けられる媒体を選ぶことが重要です。
株式会社スタートライズ 代表取締役
清水 宏
通販広告専業の広告代理店で、ニッチメディアに特化した広告代理事業の立ち上げと事業拡大に従事。事業部責任者として、媒体を活用した広告提案と事業運営に携わる。
その後、ニッチメディア(フリーペーパー、同封同梱広告)の広告媒体・事例データベースを提供するサービスを運営。
現在は、ニッチメディアのマーケット活性化と広告会社・印刷会社、媒体社の営業および業務支援を目的とした、媒体データベース運営・資料ダウンロードのポータルサイトを手がけるとともに、クライアントの新規見込み顧客獲得の支援をしております。