Reckonerとは？
Reckonerは、株式会社スリーシェイクが提供するクラウド型ETLツールで、専門的なプログラミングスキルがなくても簡単にデータ連携を構築できる点が強みです。
クリック操作のみでデータの取り込み・加工・出力ができるため、現場の担当者でも柔軟にデータを活用できる環境を整えることができます。
kintoneやSalesforce、BigQuery、SmartHRなど100以上の外部サービスと接続でき、手作業でのデータ処理や転記作業を自動化することができます。結果として、業務の自動化とヒューマンエラーを削減することができます。
また、クラウド型で提供されているため、インフラ構築や保守にかかるコストや工数も抑えやすく、スピーディーな導入が可能です。企業のデータ利活用を加速させる実用的な選択肢と言えるでしょう。
Reckonerの特徴
ノーコードで実現する“現場主導”のデータ活用
Reckonerの大きな特長は、専門的な技術スキルがなくても扱えるユーザーインターフェースにあります。ドラッグ＆ドロップを中心とした操作性により、エンジニアに依頼することなく、業務部門の担当者が自らデータ連携の設定や変更を行えるようになります。
Reckonerを活用することで、エンジニアはデータ連携などの定型作業から解放され、本来注力すべき開発や保守といった業務に集中できるようになります。
また、業務部門が自らデータ処理を行える環境が整うことで、必要なタイミングで迅速に対応できるようになり、データに基づく意思決定のスピードも飛躍的に向上します。
豊富さなデータ連携の接続先
Reckonerは100種類以上の外部サービスやデータソースとの接続をサポートしており、SaaS、クラウドストレージ、データベースなど、あらゆる環境のデータを一括で取り扱うことができます。業種や業務に合わせた連携パターンを柔軟に構成できる点が強みです。
Reckonerを導入することで、複数のサービス間でのデータ移動が効率化され、部門やツールごとに分断されがちな情報を統合できるようになります。これにより、いわゆる“データサイロ”の解消が進み、組織全体でのデータ活用がスムーズになります。また、新たなシステムを導入する際も、既存の業務フローを大きく変更せずに柔軟に連携できるため、移行時の負担や混乱を最小限に抑えることが可能です。
精度の高い分析と活用を支える、クリーンなデータ基盤
Reckonerには、データのばらつきや欠損を補正するための整形機能が組み込まれています。これにより、処理されたデータはそのまま分析やBIツールで活用できる品質にまで高められます。
Reckonerを活用することで、レポート作成やKPI分析の前段階に必要なデータの整形・補正といった前処理作業の負担が大幅に軽減されます。その結果、より短時間で分析作業に移ることができ、業務の効率が向上します。
さらに、整備された高品質なデータをもとに意思決定を行えるため、分析結果に対する信頼性が高まり、より的確な戦略立案へとつなげることができます。
情報管理における安心感を備えた基盤設計
Reckonerは国際的なセキュリティ認証（ISO/IEC 27001等）を取得しており、企業の機密情報を安全に扱える環境が整っています。加えて、操作ログやジョブの失敗通知といった監査・運用に関わる細かな仕組みも用意されています。
Reckonerの導入により、社内外のセキュリティ基準やコンプライアンス要件に対応しやすくなり、情報管理におけるガバナンス体制の強化につながります。また、操作ログの記録やエラー通知などの機能により、万が一のトラブル発生時にも迅速な対応が可能な体制を整えることができます。
Reckonerの主な機能
1. データの読み込み（連携）
100以上のサービスとつながる
SalesforceやGoogle Sheets、kintoneなど、さまざまなツールやデータベースと簡単に接続できます。
クリック操作だけでかんたん接続
使いたいサービスを選んで、必要な情報を入力するだけ。すぐにデータを取り込めます。
2. データの加工・まとめる
リアルタイムで結果を確認しながら作業できる
実際のデータを使って「どんなふうに変わるか」を画面で見ながら操作できます。
細かい権限設定で安心
作ったワークフローごとに、誰が編集できるかを設定できるので、大事なデータも安心して扱えます。
作った内容はエクスポート可能
ワークフローはJSON形式で出力できるため、保存したり別の環境で再利用したりもできます。
3. データの書き出し（アウトプット）
社内のバラバラなデータをまとめて書き出し
いろいろな場所にあるデータを整理して、必要なものだけを社内システムや他のツールと共有できます。
スケジュールを組んで自動で実行
毎週や毎日など、決まった時間にデータを自動で処理・送信することができます。
広告やCRMツールにも連携できる
収集したデータは、広告配信やCRMなどの外部ツールともスムーズに連携可能です。
マーケティング系のプラットフォームへのデータ出力も簡単に行えます。
4. データ処理の機能いろいろ
・データをまとめる・グループ分け：同じ内容を一緒にまとめたり、条件ごとにグループ化できます。
・文字の変換・置き換え：特定の文字列を別の表記に変えることができます。
・列（カラム）の編集：列の追加や削除、名前の変更、データの型変換ができます。
・集計・計算：合計や平均、最大値などを自動で計算してくれます。
・条件でデータをふるいにかける：不要なデータを除外したり、条件に合ったものだけを抽出できます。
・個人情報のマスキング：名前や住所などを安全に処理するために、見えない形に変換できます。
・ファイル形式の変換：CSVやJSONなど、必要な形式にデータを変えられます。
・APIとの連携：外部のサービスとAPI経由でやり取りができます。
・通知機能：処理が終わったら、Slackやメールでお知らせが届きます。
Reckonerの利用料金プラン
・初期導入費用：無料
・月額利用料：8万円～
※コネクタの追加に対する費用は一切発生しません。
※ワークフローの数や月ごとのデータ転送量に応じて料金が変動します。
※管理画面から、現在の利用量をいつでも確認できます。
※疑問や不明点があれば、カスタマーサポートが即座に対応します。
14日間の無料トライアルを提供
登録後すぐに使い始められ、最大500GBのデータ量まで無償で試用できます。
Reckonerの導入事例
木原興業株式会社の事例
木原興業株式会社は、岡山県岡山市に本社を置く、創業120年を超える老舗の専門商社です。主に工場や医療機関向けに、富士電機グループをはじめとする電気機器を取り扱っており、地域密着型のビジネスを展開しています。
導入前の課題
長年にわたって紙中心の業務運用を行ってきた同社では、業務効率向上の一環として基幹システムの見直しを行い、クラウドERP「Miraimil」を導入しました。
しかし、Miraimilだけでは取引先とのデータ連携に限界があり、外部のシステム開発会社に依頼したところ、コストや納期の面で折り合いがつきませんでした。また、社内に専門のエンジニアがおらず、ITスキルのない社員でも扱えるデータ連携環境が求められていました。
Reckonerの活用と解決策
そこで同社では、ノーコードで扱えるデータ連携ツール「Reckoner」と、クラウド型データ基盤「Snowflake」を導入しました。Reckonerの直感的なUIとクラウド提供という特徴により、エンジニアでなくてもワークフローの構築が可能となり、現場主導でのデータ活用が実現しました。
具体的には、Excelで入力した商品や顧客の情報をReckoner経由でSnowflakeに反映させたり、請求情報をCSV形式で出力し自動で取引先に送信したりと、複数の業務フローを短期間で整備することができました。
導入効果と成果
・Snowflakeを軸としたデータ連携フローを、短期間かつ低コストで構築することができました。
・紙に依存していた業務のデジタル化が進み、1人の社員が処理できる情報量が大幅に増えました。
・柔軟性のあるデータ連携により、将来的なビジネスの拡張にも対応できる土台が整いました。
事例参照元：https://reckoner.io/voice/case-kiharak/
株式会社京王ストアの事例
株式会社京王ストアは、東京都多摩市を拠点に、スーパーマーケット事業を中心とした小売業を展開する京王グループの中核企業です。約3,000名の従業員を抱え、フランチャイズ事業やスイーツ販売なども手がける多角経営を行っています。
導入前の課題
同社では、長年オンプレミス型の人事システムを利用しており、入退社に関する手続きや契約関連の処理がすべて手作業でした。このため、作業の手間が膨らみやすく、人的ミスの発生リスクが常に付きまとっていました。また、情報共有の仕組みが整っておらず、従業員間で情報に差が出る、業務の属人化が進むといった運用上の問題を抱えていました。
Reckonerの活用と解決策
こうした課題を解消すべく、京王ストアはクラウド型の人事労務ツール「SmartHR」を導入しました。ただし、既存のオンプレミス型人事システムとのデータ整合性を保つには、スムーズな連携が不可欠でした。そこで採用されたのがReckonerです。Reckonerを活用することで、旧システムの人事データをSmartHRの形式に自動変換・連携できる仕組みが構築されました。
導入効果と成果
・手作業による業務が大幅に減り、ヒューマンエラーの抑制と工数の削減を実現しました。
・SmartHRのアカウント発行が自動化され、従業員自身がタイムリーに情報を更新できるようになりました。
・IT部門の支援を必要とせず、人事部門のみでワークフローを設計できる体制が整い、直感的な操作性により導入のハードルも低くなりました。
事例参照元：https://reckoner.io/voice/case-keiostore/
